「地震大国」日本における災害時トイレ

大型地震により上下水道・電気・ガスなどのライフラインが寸断された場合、被災者の避難環境は著しく厳しいものになります。下水道処理人口普及率が全国で７割を越える（平成19年度末）日本の環境においては、水洗トイレは使用不能になることが予想されます。
また、新潟県中越地震では、震源地が山間部であったことから多くの集落が孤立し、水の供給がストップした上、仮設トイレがある避難場所にすら辿り着けないという、都市部での震災とは異なった側面も見られました。

大型地震への備えが問われている現在、地域ごとに震災に強いトイレを設置することが必要と考えられます。

現状の主な防災トイレと、その問題点

■仮設トイレ方式

• 下水道普及率が高い都市部ほどバキューム車の保有台数が少なく、対応できない。
• 被災地での交通事情・燃料事情に影響を受ける。
• 非常用に保管する場合、置き場の問題が発生する。

■簡易トイレ方式

• 壊れやすい、強度がないなど。
• ある程度の量の備蓄が必要。

■マンホールトイレ方式

• マンホールトイレは開閉の操作が特殊なものが多く、非常時の対処には多少の訓練などが必要。
• プライバシーの確保が乏しい。
• 流す水が確保できないと糞尿が山になって固まり、下水配管を閉塞させる。
• 臭いの拡散、不衛生。
• バキューム車によるくみ取りが必要。

阪神淡路大震災での犠牲者のうち、およそ1/6は、厳しい避難環境が原因と考えられる「震災関連死」だといわれています。
衛生面やプライバシーへの配慮など、被災者の負担を少しでも減らす環境づくりが求められています。

処理水循環システムによる災害時トイレという提案

• 処理水循環システムにより、災害による断水時でも、通常時と同様な快適な水洗トイレが利用できる。
• 省エネシステムで消費電力が僅かであるため、小型発電機対応可能。非常電源に切り替えることで停電時でもシステムが機能する。
• 汚水量の急激な変化に対しても、安定して高度な処理能力を発揮する。
• 循環利用による水道資源の節約。コストダウン。

①環境保全、②省エネルギー、③リサイクルをコンセプトに開発された土壌微生物膜処理システム、ソフィールは、現状の防災トイレ・浄化槽のデメリットを解消し、災害時のトイレに必要とされる性能を備えています。
自然環境にやさしく、国立公園をはじめとした、中山間、行楽地の汚水処理システムとして実績と信頼をいただいています。

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